伴走支援者プロフィール

感染対策専門家

大橋 博樹（おおはし ひろき）先生

2000年獨協医科大学卒業、武蔵野赤十字病院で初期研修の後、聖マリアンナ医科大学総合診療内科に入局、その後筑波大学附属病院総合診療科、亀田総合病院家庭医診療科で研修し、2006年4月より川崎市立多摩病院総合診療科医長。2010年4月多摩ファミリークリニックを開業。日本プライマリ・ケア連合学会認定家庭医療専門医。日本プライマリ・ケア連合学会副理事長。川崎市医師会理事
日本専門医機構総合診療専門医検討委員会専攻医・指導医部会部会長。東京医科歯科大学臨床准教授。聖マリアンナ医科大学非常勤講師

齋藤昭彦（さいとうあきひこ）先生

新潟大学大学院　医歯学総合研究科　小児科学分野　教授、副医学部長

1991年新潟大学医学部卒業。日本での小児科、米国での小児科、小児感染症の臨床のトレーニング後、2004年カルフォルニア大学サンディエゴ校小児科助教授。米国で臨床医として、研究者として、多くの業績をあげる。2008年に帰国、国立成育医療研究センターを経て2011年より現職。専門は、小児感染症、特に小児の臨床ウイルス学、予防接種。NHKの「きょうの健康」、「総合診療医ドクターG」など、一般向けのテレビ出演も多数。現在、日本小児科学会理事、日本小児感染症学会理事などの要職を務める。

山崎 嘉久（やまざき　よしひさ）先生

所属：あいち小児保健医療総合センター副センター長

小児科医。岐阜県立岐阜病院小児科部長、愛知県健康福祉部県立病院課主幹などを経て、2015年より現職。日本小児科学会指導医・専門医、日本感染症学会指導医・専門医、ICD制度協議会Infection Control Doctor、日本小児保健協会常任理事、日本学校保健会国際化事業委員会委員、自治体の母子保健事業や乳幼児健診事業の評価・標準化に関する研究、開発途上国の母子保健・学校保健活動などに従事。

三村 一行（みむら　かずゆき）先生

埼玉医科大学総合医療センター　総合診療内科　講師　副診療部長兼　教育主任
医学博士（東邦大学）
日本内科学会総合内科専門医・指導医、日本呼吸器学会専門医、Infection Control Doctor、臨床研修指導医。

学歴

2006年3月 北海道大学医学部医学科 卒業
2020年3月 東邦大学医学部 微生物・感染症学講座 大学院 卒業

職歴

2006年4月 公立豊岡病院組合立 豊岡病院 初期研修医（兵庫県）
2008年4月 国立病院機構 姫路医療センター呼吸器内科（兵庫県）
2013年4月 関東労災病院 呼吸器内科・感染治療管理部（神奈川県）
2013年12月 東京都立荏原病院　感染症内科
2014年10月 東邦大学医学部 微生物・感染症学講座研究生 兼
　　　　　　東邦大学医療センター大森病院 感染管理部非常勤講師
2019年4月 埼玉医科大学総合医療センター 総合診療内科 助教 診療副部長兼教育主任
2020年9月 埼玉医科大学総合医療センター 総合診療内科 講師

紹介文

with コロナ、さらにはインフルエンザ流行期コロナと、社会生活の中での新型コロナウイルスへの対処方法も日々変化しています。大切なことは、感染症の原理原則を理解した上で、流行状況によって自分の行動を変えていくことです。一般的なコロナ対策および感染リスクに準じた対策の強弱、各分野の活動に付随する特殊性を理解して、一緒に新型コロナウイルスへの対処方法を考えていきましょう。

プログラムオフィサー

後 房雄

公益社団法人日本サードセクター経営者協会代表理事
愛知大学地域政策学部教授
名古屋大学名誉教授
公共政策学会元会長

1954年生まれ。専門は、政治学、行政学、NPO論。福祉国家と非営利セクター、自治体改革論などが研究テーマ。愛知県東海市において、市民参画、行政経営ができる総合計画作成支援を行い、その後、複数の自治体で政策アドバイザーを務める。著書に「NPOは公共サービスを担えるか」（法律文化社、2009年）、共著に「稼ぐＮＰＯ～利益をあげて社会的使命へ突き進む～」（株式会社カナリアコミュニケーションズ、2016年）、「現代日本の市民社会」（法律文化社2019年）、訳書に『準市場　もう一つの見えざる手　～選択と競争による公共サービス～』等。

藤岡 喜美子

公益社団法人日本サードセクター経営者協会（JACEVO）執行理事、特定非営利活動法人市民フォーラム２１・NPOセンター事務局長、一般社団法人こども女性ネット東海代表理事

1954年生まれ。東京海上火災保険（株）勤務、専業主婦になったあと、３０代で婦人会長、福祉ボランティア団体を複数立ち上げ、その後地区推薦の町議会議員を務める。２００５年より、市民フォーラム２１・NPOセンター事務局長就任。全国発の民設民営NPOセンターとして、事業型NPOの支援を積極的に行う。公益社団法人日本サードセクター経営者協会設立中心メンバー。市民、行政、企業の3つのセクターに身をおいた経験から新しい社会システム構築に向けての政策提言や活動を行う。複数の自治体で政策アドバイザーを務める。約１０００件の起業支援実績があり、社会性重視の組織の起業支援・経営疹には定評がある。内閣府新しい公共の推進会議委員、中小企業庁NPO等新たな担い手に関する研究会委員、経済産業省ひとづくりの切磋琢磨による地域創生実行会議委員、地域を支えるサービス事業主体のあり方に関する研究会委員、厚生労働科学研究（成育疾患克服等次世代育成基盤研究事業）「病児・病後児保育の実態把握と質向上に関する研究」研究委員等政府委員歴任。

著書「ここがコミュニティ」市民フォーラム２１・NPOセンター2007年「サードセクター組織のためのビジネスモデルワークブック」JACEVO2011年。早わかり子ども子育て支援新制度（ぎょうせい）、「稼ぐＮＰＯ～利益をあげて社会的使命へ突き進む～」2016年株式会社カナリアコミュニケーションズ。